原因が特定しづらいのは、他に理由があるんです。

お盆休みをいただいております。
21日から通常営業となります。

最近、都道府県から、クリーニングについての注意喚起が出ております。
インターネットや、宅配ボックスを利用したクリーニングで、苦情の申し出先が分からず、トラブルになっているので注意して欲しい、と。

厚生労働省からのお達しなので、事は割りと深刻な部類に入るのかな、と思ったりしています。

クリーニング屋さんは、平成16年の法改正により、クリーニングの説明と苦情の申し出の連絡先を表示する事になりました。
店舗を構えるクリーニング屋さんでは、店頭に連絡先の表示をしているのですが、宅配ボックスなどでは表示がなかったり、インターネットを利用した宅配クリーニングでもどこに問い合わせをしていいか、わからないのかもしれません。

お預かりする時に、お客様とお店側と相互の確認を取れるといいのですが、取らなかった時にトラブルになることが多いことから、お客様と相対しないクリーニングの受け渡しに警鐘を鳴らしている、といった事でしょうね。

厚生労働省のお達しを読んでいて、一つだけ納得が出来ない事があるんです。

それは、クリーニングはお客様の目の前でサービスされる事がないので、トラブルになりやすい、と。

サービス業で、目の前でサービスをする業種も、あまり多くないと思うんだけど、本当にそれが原因なのかな、と思うんです。
クリーニングでトラブルが分かりづらいのは、目の前で行われないからではないんですね。

問題が表面化するのがクリーニング屋さんで、原因は製造、流通、販売、着用の仕方など、多岐に渡るためなんです。

簡単に言ってしまうとね、洗ったら分からない問題が多い、と言うことなんですよ。

たとえば、服自体が欠陥品だったとします。
洗ったら、縮んでしまうような商品。
洗う前に気付けばいいのですが、大抵こういう商品は普通の商品のような顔をしているんですよ。
で、洗うと、変化をするわけですね。

お客様は、洗ったらこうなった、と思いますし、アパレルさんも洗い方に問題があった、といいます。
でも、クリーニング屋さんは変わったことはしていませんので、商品に問題があると主張する。
アパレルさんに同じ商品があれば再現テストが出来ますが、ほとんどが売り切りでもう同じ商品はないのが普通です。
すると、再現テストなどが出来なくて、原因の追究が難しくなってしまうんですよ。

また、お客様の着用に問題があったり、保管の状況に問題のあるケースもあります。
しかし、受付の段階で見破れるものは一握りで、やはり新たら問題が顕在化してしまうものが多い。

原因になりえるものが沢山ありすぎるので、難しくなってしまっているんです。
何も目の前でサービスをしていないからではないんですよ・・・・・。

こういう通知が出る時に思うんですけどね、僕らクリーニング屋さんの管轄は厚生労働省なんです。
でも、服自体の商品の管轄は、経済産業省なんですよね。
管轄が違うんです。
だから、一方的な表現になりやすいのかなあと思ったりもします。

色んなものが関わっているクリーニングだからこそ、お役所も横断的に関わって通知を出してくれないと、いつまでたっても、本当の問題解決には至らないような気がするんですよね。

クリーニングの説明って大事ですよ。
僕の知る限り、詳しい説明をするところほど、いい仕事をする傾向が強いと思います。
こういうところで、選んでもいいかもしれませんね。